真面目で大人しいイメージがありましたが、意外にアクティブな趣味を持つ方が多く、社員同士でスポーツや趣味に興じていることに驚きました。
また、専門知識のみならず覚える内容が多いため、前職に比べ知識量がぐっと増えています。

「お客様の要望であれば、様々な商材を扱うことができ、何でも提供することができる」こと。
椅子や机、照明、空調などの設備も含め、お客様目線で様々なご提案ができます。なんと、車を販売したこともあるんですよ！

最新の技術を扱うため、高い専門性を身につけることができ、IT分野における知見を思う存分、広げることができています。

中途社員の方を対象にしたオンライン研修を実施している他、職種ごとの研修も定期的に実施しています。また入社後にすぐに必要となる社内ルール、業務知識、商品知識などを学べるスタートアッププログラムや、ご自身に必要なスキルをタイムリーに受講できるようeラーニングもご用意しています。業界・職種未経験でも継続的な学習・スキルアップができる環境が整っています。

学ぶことに対してポジティブに取り組む人が大勢います。
また、常に結果にこだわり成長を続けてきた会社であるため、「どうすれば目標達成できるか」を思考する方が多いように感じます。

フリーデスク&クリアデスクを推奨しており、日々気分を新たにして仕事ができます。また、その時点で動いているプロジェクトのグループで固まることができるので、効率よく仕事ができます。

お客様の要望や市況感から、自身のレベルよりも高いものを求められることが多いので、常に成長を続けることが求められます。
また、会社全体がいまなお成長過程にあるので、よりたくさんの優秀な人の力が必要だと感じています。

求められる結果に対して、自身の考えをもとに期待を超える結果を出せたとき、やりがいを感じます。
また、そういった仕事を通じて、結果に見合う評価やお客様からの感謝の言葉を頂いたときは、シンプルな喜びを覚えますね。

中途7割：新卒3割といった場合でしょうか。（詳細の数値は中途採用情報の中途採用比率をご参照ください）
業務の中では特に中途・新卒の区別はなく、しっかりと学び、それを現場で活かし、実績に結びつけるというサイクルを回せる社員が昇格しているように感じます。

「実績と行動」を評価の軸とし、目標は「部門目標」を踏まえた内容を、本人が設定します。また、評価の度合いは、自身で設定した目標に対する達成度合いで図られます。さらに、評価内容の中には、自己啓発や部門横断プロジェクトなどを含めることができます。

「会計とIT」という高度な専門性を持っている方は中途採用市場でも少ないため、心配はいりません。また、MJSでは「ゼロから専門性を身につける」をテーマに研修・教育体制を整えているため、入社後の不安もありません。

地域や時期などにもよりますが、全社平均で月間約22.8時間程度です。会社としては「月間30時間内」におさまるよう意識しているそうです。残業抑止策として、「毎週水曜ノー残業デー」や、「20時以降の残業制限」などを実施しています。

営業職は商材を問わず法人営業経験のある方が多く、特に新規営業の経験およびスキルが重宝されている印象があります。CS職は保守やサポート職の経験が役立ちます。技術職については、未経験の方からSIer出身の方まで幅広く活躍しています。

「資格取得お祝い金制度」は、当社の業務に関わる資格を取得した際に、お祝い金を支給する制度です。簿記などの会計知識はもちろん、IT系や事務系の資格まで幅広く網羅しています。自己啓発や知識やスキルを深める行動も評価対象なので、モチベーション高く取り組むことができます。

入社時に5日または10日有給休暇を付与しており、1時間単位から取得が可能です。その他、小学校就学前のお子様が病気の際などに半日単位や時間単位から取得できる看護休暇や育児時短勤務は小学校６年生まで可能となります。また、現場社員全員に「モバイルPC」を貸与することで、外出中でも社内サーバーにアクセス可能な環境を整えています。

お客様の業界や扱う商材が幅広いため、これまで経験してきた業界に特化したキャリアを磨くことも可能です。特に力を入れているのは新規営業のため、新規営業経験は即戦力として活躍するきっかけになりやすいのではないでしょうか。

産休取得率は100％、育児休暇取得は約100％となっています。
育休からの復帰率は86％です。今後も育児休業を取得しやすい環境づくりを推進しています。

月給例は・・・
月給23万5千円～26万8千円
（25歳・東京勤務）
月給27万9千円～34万3千円
（35歳・東京勤務）
年収例は・・・
450万円～530万円程度
（25歳・東京勤務）
540万円～680万円
（35歳・東京勤務）

総合職採用の場合、転勤の可能性はあるものの、頻度は決して高くありません。
また、全国規模で事業所を展開しているため、プライベートな事情で転居が発生した場合も、転居先の近隣支社で勤務できる可能性があります。